@article{oai:soar-ir.repo.nii.ac.jp:00010668,
 author = {桂,  瑛一},
 issue = {1・2},
 journal = {信州大学農学部紀要},
 month = {Jan},
 note = {市場構造の独自性に規定されて，果実のマーケティングは独自の広告・販促戦略を有することが考えられる。本稿の課題は，農協県連レベルの広告・販促活動の現状を分析し，その受け手である小売業者と消費者の意向と評価を手がかりにしながら，果実の広告・販促活動のあり方に検討を加えることにある。県連レベルの広告・販促活動は，二つのタイプに区分できる。一つは，流通業者に向けての活動であり，いま一つは，消費者に向けた活動である。小売業者が果実を評価する場合には，産地を単協ごとに識別し，単協名が果実のプランドとしての意味を持っている。そのため，彼らは，より的確なブランド評価を行う必要から，単協管内の自然的，経済的環境に関する情報を求めている。したがって，流通業者に対する県連の販促活動は，買手の意向と競争産地の動向を広く把握するなかで単協管内の情報を流通業者に伝達し，個々の単協にとっての最も適切な買手を発見することを主要な目標としなくてはならない。消費者は県レベルで産地を識別しているが，同一県内には多様な産地が含まれている。かといって，単協レベルの市場占有率は低く，単協ごとに消費者向けの広告・販促活動を行うことは有効でない。また，異なった県が供給する同一品種の果実をイメージをより所として差別化することは困難である。したがって，消費者を対象とする広告・販促活動は，単協ごとの出荷先を見極めながら当該県の果実の商品価値に関する情報を伝達することが主体になる。商品価値の改善に精力を投入し，県全体の水準を引き上げることが前提となる。もっとも，果実を品種単位で消費者に訴求する場合には，実質的裏づけをともなった生産物差別化もイメージにもとづいた生産物差別化もともにその可能性が考えられる。この場合には，当該品種に関する実質的，イメージ的情報を伝達することが広告・販促活動の内容になる。このタイプでは，その性格上，同一品種を供給する県連が共同で取り組むことがより適切であり，消費者を対象とする県連の活動は，今後，この方向に力点を移すことが課題となるであろう。, Article, 信州大学農学部紀要 26(1・2): 27-48(1990)},
 pages = {27--48},
 title = {果実における広告・販促活動の分析},
 volume = {26},
 year = {1990}
}