@article{oai:soar-ir.repo.nii.ac.jp:00011135, author = {高坂, 祐輔}, journal = {信州大学農学部学術報告}, month = {Dec}, note = {1.農林省山梨,長野両統計調査事務所の所管する昭和30・31両年度の「農家経済調査個別結果表を原資料とし,クラインの模型S/Y=a_1+a_2log(Y/N)+a_3(Y_<-1&lgt;)+a_4(Y-Y_<-1&lgt;/Y_<-1&lgt;)+vを使用して農家貯蓄性向の計測を試みた。2.専業,兼業別分類による計測結果から,両業態間の貯蓄性向は殆んど相違しないことが明らかにされた。即ち「1人当り所得の貯蓄率に対する限界効果」に於ては専業がやや勝るが,「流動資産純保有額の貯蓄に対する限界効果」及び「所得変動率の貯蓄に対する限界効果」は同程度である。又所得の増減に関する貯蓄行動の非対称性は両農家共に「所得変動率の貯蓄に対する限界効果」に関してのみ顕著であって他の二効果には存在しないと見ることが出来る。3.「商品生産的農家」と「自給生産的農家」別分類による計測結果からは,前者の「1人当り所得効果」,「所得変動率効果」共に後者のそれらより大きいことは明らかであるが「流動資産効果」は共に微小である。又所得の増減に関する貯蓄行動の非対称性は,「1人当り所得効果」については両農家に共に存在するようであるが,「所得変動率効果」については,「自給生産的農家」にのみ顕著に見られ,「商品生産的農家」については明らかでない。「流動資産効果」の非対称性は両農家に見られない。4.戦前の農家貯蓄函数と比較した場合に,筆者の計測結果は,一般に何れの効果も戦前のそれらより減少していることを示している。, Article, 信州大学農学部学術報告 7: 14-22(1959)}, pages = {14--22}, title = {農家貯蓄性向の一計測}, volume = {7}, year = {1959} }