@article{oai:soar-ir.repo.nii.ac.jp:00017975,
 author = {谷,  顕子},
 journal = {信州大学農学部紀要},
 month = {Mar},
 note = {戦後日本の食生活は大きな変貌を遂げた。本稿は，その食生活の変遷を経済状況の違いに着目しながら，その時々の家計の属性や嗜好の変化が家計の食料消費にどのように影響してきたのか，線形近似したAIDS（linear approximate Almost Ideal Demand System）モデルを用いて明らかにすることを実証課題とした。そのため，食生活の変化を(1)高度成長期（1950年代後半～1970年代初め）の食生活の洋風化，(2)低成長期（1980年代）以降の食生活の外部化という2期間に分けて需要体系分析を行った。分析の結果，(1)食生活の洋風化の時期は，大きな所得の変化率と所得（支出）弾力性が家計消費において確認された時期であり，従来の需要分析の枠組みで食生活を捉えることができていた。したがって，「畜産物＋調味料」の大きな支出弾力性が確認され，家計所得の増加が食生活の洋風化を進める原動力となっていたことが明らかになった。その後，(2)食生活の外部化が進行した時期は，経済成長の停滞とともに家計所得の増加は鈍化したため，従来の需要分析のように価格や所得の変化だけで家計消費を説明することが難しくなった時期である。そこで，従来の需要分析で捉えてきた(ⅰ)「価格と家計支出の変化」によって決定される消費部分に加えて，(ⅱ)「嗜好の変化」による消費決定の特徴を抽出できるように，需要体系モデルの拡張を行った。「世帯主の年齢階級」という世帯属性の違いを考慮し，嗜好の経年変化を求めた。その結果，若年齢世帯の調理食品・外食への強い嗜好の増進と，高年齢世帯の魚介類・野菜類を中心とした内食への嗜好の維持が確認され，食生活が世代間で二極化している実態が明らかになった。, Article, 信州大学農学部紀要 52: 1-8(2016)},
 pages = {1--8},
 title = {戦後日本における食料の需要体系分析},
 volume = {52},
 year = {2016}
}