@article{oai:soar-ir.repo.nii.ac.jp:00018134,
 author = {茅野,  恒秀},
 journal = {信州大学人文科学論集},
 month = {Mar},
 note = {再生可能エネルギー特措法により２０１２年に発足した固定価格買取制度は、日本において再生可能エネルギーの「需要プル」政策として効果を発揮し、再生可能エネルギーは急拡大を続けている。しかし、その内実は太陽光とりわけ大都市圏の企業によるメガソーラー事業に偏在し、地域にとって望ましいとされるコミュニティ・パワーの開発は傍流に過ぎない現状があると言わざるをえない。そこで、近年の再生可能エネルギーの爆発的な普及が日本社会にもたらした変化を、地域社会においてはどのように捉えるべきかという問題を設定し、筆者がこれまで岩手県で実施してきた事業動向調査および住民意識調査の結果を通じて、社会変動に対する地域社会の応答過程を把握することを試みた。２０１２年から１４年にかけて筆者が岩手県内３市町で実施した住民意識調査を通時的に分析した結果、エネルギーシフトへの関心が徐々に薄れ、人びとの参加意欲も減退していることが示唆された。ただし、これは単なる「風化」と解釈できず、従来型・外来型の開発を支えてきた社会構造と社会関係に、再生可能エネルギーと地域社会が、なお拘束され続けている結果と考えられた。, Article, 信州大学人文科学論集 3: 45-61(2016)},
 pages = {45--61},
 title = {再生可能エネルギー拡大の社会変動と地域社会の応答 : 固定価格買取制度（FIT）導入後の住民意識を中心に},
 volume = {3},
 year = {2016}
}