@article{oai:soar-ir.repo.nii.ac.jp:00019777,
 author = {細野, 薫 and 富山, 雅代 and 宮川, 努 and 徳井, 丞次},
 journal = {学習院大学経済経営研究所年報},
 month = {Dec},
 note = {わが国の上場企業のうち機械産業に属する企業データ(1987年から1996年）を用いて、研究開発の収益性を考慮しつつ、コーポレートガパナンスが研究開発に及ぼす影響を検証した。まず、研究開発の収益性に関する推計結果によれば、バブル期の研究開発はその後の株式収益率を低下させたのに対し、バブル崩壊後の研究開発はその後の株式収益率を上昇させている。次に、コーポレートガバナンスが研究開発に及ぼす影響をみると、1987年時点では、株式持合や系列による株式保有が研究開発を促進しており、株主利益を犠牲にした経営者の私的便益の追求を許容していたことが示唆される。しかし、1996年時点では、株式持合が株価低迷企業の研究開発を促進している点を除き、一般には、株式持合や系列は研究開発に影響を与えていない。他方、銀行依存度の高い企業は1987年以降一貫して研究開発が少なく、銀行によるモニタリングは経営者の私的便益追求を防ぐとともに、モニタリングに伴うレント収奪が経営者の収益向上努力をも組害していることが示唆される。ただし、1996年時点では、財務危機に陥った場合には、銀行依存度が強いほど研究開発は多く、銀行による流動性供給の役割が認められる。以上の結果から、研究開発全般を促進するためには、社債市場の整備を通じて銀行の役割を減じることが有益であると考えられる。ただし、その場合、収益性の低い研究開発が行われるリスクも許容しなければならない。, Article, 学習院大学経済経営研究所年報.15:15-33(2001)},
 pages = {15--33},
 title = {コーポレート・ガバナンスと研究開発},
 volume = {15},
 year = {2001}
}