@article{oai:soar-ir.repo.nii.ac.jp:00020869,
 author = {牧野, 光沙 and 小林, 真琴 and 市川, 雅恵 and 西垣, 明子},
 issue = {1},
 journal = {信州公衆衛生雑誌},
 month = {Aug},
 note = {要旨：特定健康診査に係る健診データのうち、県健康福祉部、長野県国民健康保険団体連合会、全国健康保険協会長野県支部の三者の共同により作成されたデータにはリスク因子の市町村別標準化該当比が示されている。今回、既存の市町村別集計結果を保健事業への活用する方法を検討するため、リスク因子の市町村別標準化該当比を目的変数とし、標準的な質問票の該当者割合を説明変数とした重回帰分析を行った。市町村別標準化該当比には身体活動や食習慣の関連がみられたが、現在提供されている質問票データだけでは年齢や職業等の違いにより影響を受ける可能性があり、今後、保健事業の重点施策の検討に活用するためには、健康課題の要因分析を前提とした年齢調整値や職業別集計結果等のデータが必要と考えられた。, Article, 信州公衆衛生雑誌 14(1): 32-33(2019)},
 pages = {32--33},
 title = {特定健診データ市町村別集計結果の活用方法の提案},
 volume = {14},
 year = {2019}
}