@article{oai:soar-ir.repo.nii.ac.jp:00002659,
 author = {青才,  高志},
 journal = {信州大学経済学論集},
 month = {Mar},
 note = {本稿は，個別的・結果的な使用制限ゆえに成立する絶対地代，意図的・協同的な使用制限ゆえに成立する独占地代等の筆者の地代規定を踏まえ，1980年代以降の地価変動を理論的に分析したものである。1)80年代前半，東京都心商業地ではフロア賃料の低下がない状態での建物の高層化を一原因として地価上昇が生じた。このフロア賃料の維持は，容積率規制緩和による独占地代の減少を，需要増大による差額地代の増大，または，従来の地代額等提示ゆえの絶対地代の増大によって補填したものと考えられる。2)80年代後半の投機的な地価上昇は，地代・地価上昇予想の自己実現という絶対地代増大メカニズムの作動によると考えられる。3)90年代以降の地価下落は，地価上昇を原因・結果とする建物の高層化等によるフロア供給面積増大の下，貸さない限り地代は得られないという「土地所有の外的な力の質的限界」故の絶対地代低下圧力を一要因として生じたと考えられる。, Article, 信州大学経済学論集 60: 25-54(2009)},
 pages = {25--54},
 title = {1980年代以降の地価変動と地代理論},
 volume = {60},
 year = {2009}
}