@article{oai:soar-ir.repo.nii.ac.jp:00007411, author = {中村, 祐子 and 森田, 浩庸 and 野口, 利香 and 太田, 克矢}, issue = {1}, journal = {信州公衆衛生雑誌}, month = {Aug}, note = {平成18年度の介護保険法の改正に伴い、高齢者が要介護状態になることの予防を目的として、地域支援事業が導入された。中野市でも地域包括支援センターが創設され、従来の介護予防事業を再編し、介護予防特定高齢者施策通所型運動器機能向上事業として「元気もりもり教室」を開始した。本事業の目的は要支援・要介護状態になる危険性の高い高齢者を早期に発見し、即時的に対応することで状態の悪化を阻止することであり、介護予防の「水際作戦」として実施している。この結果、平成19年度に教室へ参加した高齢者群は、不参加だった高齢者群と比較して、教室実施の翌年度以降の介護認定率に顕著な低下を認め、本事業が介護予防に非常に有効であることが示唆された。, Article, 信州公衆衛生雑誌 4(1): 56-57(2009)}, pages = {56--57}, title = {元気もりもり教室(特定高齢者運動器機能向上事業)参加における介護認定率の低下}, volume = {4}, year = {2009} }